※この記事は、55歳退職まで約7か月と考えていた時点で書いたものです。
55歳で会社を辞めるとしたら、これから何を準備すべきか。
これまでは、
「いくらあれば会社を辞められるのか」
「住宅ローンが残っていても大丈夫なのか」
「生活費を月45万円にできるのか」
といったことを何度も考えてきました。
しかし、退職が現実的になってくると、資産額だけを確認していても十分ではないと感じるようになりました。
実際に会社を辞めるとなれば、お金だけではなく、仕事の引き継ぎ、税金や社会保険、住宅ローン、そして退職後の生活まで考える必要があります。
そこで今回は、55歳で退職すると仮定した場合、残り7か月で何を準備しておきたいのかを整理してみます。
まずは退職時点の資産額を確認する
一番最初に確認しておきたいのは、やはりお金です。
退職時にどのくらいの資産を持っていることになるのか。
これは、55歳で会社を辞めるかどうかを判断する上で大きな材料になります。
確認したいのは、単純な総資産額だけではありません。
- 投資信託はいくらあるのか
- 現金はいくら持っておくのか
- 退職金はいくら受け取れるのか
- 相場が大きく下落した場合でも生活できるのか
- 年金を受け取るまで資産が持つのか
こうした点まで考えておく必要があります。
退職金については、現在、正式な金額を確認しています。
ただ、なかなか回答が来ないため、まだ正確な金額は分かっていません。
今のところは、まとまった金額になるのではないかと想定しています。
実際にいくら受け取れるのかによって、退職時点の資産状況もかなり変わってきます。
そのため、残り7か月でまず確定させておきたい項目の一つです。
55歳で退職した場合の資産見込みと、それでも残る不安については、「資産7,100万円あっても、退職を決めきれない」で整理しています。
現金は総資産の20％を持つ予定
退職後の資産配分については、ある程度方針を決めています。
私の場合は、退職後の生活費や資産額を考えた結果、総資産の20％程度を現金で持つことを一つの目安にしています。
もちろん、20％が誰にとっても適切というわけではありません。
必要な現金額は、毎月の生活費や年金を受け取るまでの期間、退職後に働くかどうかによっても変わると思います。
残りを主に投資信託で運用します。
退職後は給与収入がなくなるため、相場が下落したときにも生活費は必要です。
もし退職直後に株式市場が大きく下落して、そのタイミングで投資信託を売却しなければならなくなれば、資産の減り方が大きくなる可能性があります。
そこで、ある程度まとまった現金を持っておくことで、相場が悪いときには現金から生活費を出せるようにしておきたいと考えています。
もちろん、現金を多く持ちすぎれば運用効率は下がります。
逆に少なすぎれば、相場下落時に投資信託を売却する必要が出てきます。
なぜ退職前に現金比率を高めようと考えたのかについては、「オルカン中心の運用でも、退職前に現金を増やすことにした理由」で詳しく書いています。
月45万円生活が本当に可能か確認しておく
現在の実際の支出は、月45万円を上回る月が多くあります。
一方、退職後に目指している生活費は、月45万円です。
そのため、退職までの7か月間は、単純にお金を貯める期間ではなく、月45万円の生活が本当に無理なく続けられるのかを試す期間でもあります。
現在の支出と月45万円の差は決して小さくありません。
毎月の支出を確認しながら、どこまで無理なく縮められるのかを見ていきたいと思っています。
ただ、無理に節約して生活の満足度を大きく落とすつもりはありません。
住宅ローンや管理費など、すでに固定費だけでもかなりの金額があります。
そのため、これからは食費や交際費、趣味などの変動費を中心に、自分にとって本当に必要な支出なのかを確認していきたいと思っています。
実際の支出については、「月45万円で生活できるか？2026年7月の支出を公開【確定版】」のように、毎月の家計簿で確認しています。
退職するかどうかを考える上でも、この7か月間の家計記録は重要な判断材料になりそうです。
住宅ローンをどう考えるか
私が早期退職を考える上で、一番大きな固定費は住宅ローンです。
毎月約23万円の返済があります。
住宅ローンが早期退職を考える上でどれほど大きな負担になるのかについては、「気に入った新築マンションが、早期退職の重荷になっている」でも詳しく書いています。
この金額だけを見ると、会社を辞めるにはかなり重い負担です。
一方で、現在住んでいるマンションには満足しています。
駅にも近く、買い物や病院にも困らず、車がなくても生活できます。
そのため、今のところは退職するためにマンションを売却するつもりはありません。
ただし、
「何があっても絶対に住み続ける」
と決めてしまう必要もないと思っています。
将来、資産状況が大きく悪化したり、住宅ローン金利が想定以上に上昇した場合には、売却する選択肢も残しておきます。
住み続けることを基本としながら、最終手段として売却できる。
そう考えておくだけでも、少し安心材料になります。
退職後の税金と社会保険を確認する
会社員を辞めると、給与がなくなるだけではありません。
会社員時代には給与から自動的に引かれていた税金や社会保険料も、自分で支払うことになります。
退職後には、
- 住民税
- 健康保険料
- 国民年金
などが必要になります。
私はこれまで、退職後の生活費を考えるとき、どうしても毎月の支出ばかりに目が向いていました。
しかし、調べていくと、退職後も前年の所得をもとに課税される住民税の負担が残ります。
健康保険についても、国民健康保険に加入するのか、会社の健康保険を任意継続するのかによって負担額が変わります。
給与がなくなった後の支払いを、あらかじめ考えておく必要があります。
つまり、月45万円で普段の生活ができるだけでは、退職後に必要なお金をすべて把握できたことにはなりません。
税金や社会保険料についても、別に準備しておく必要があります。
退職直後にどのくらいのお金が必要になるのかも、残り7か月で具体的に確認しておきたいと思っています。
退職後に必要になる住民税や健康保険、国民年金については、「年内に退職したら、翌年はいくら必要？住民税・健康保険・年金を試算してみた」で具体的に試算しています。
長く勤めた会社を辞める準備
社会人になってからの生活のほとんどを、今の会社とともに過ごしてきました。
そのため、会社を辞めるということは、単に一つの仕事を辞めるという感覚ではありません。
長く続いてきた生活そのものを変えることになります。
退職すると決めた場合には、
- いつ正式に退職意思を伝えるか
- 引き継ぎをどうするか
- 有給休暇をどう消化するか
- 会社から貸与されているものをどう返却するか
- 会社の保険や福利厚生がどう変わるか
なども、一つずつ整理していかなければなりません。
長く勤めてきた分、仕事だけではなく、人間関係や会社とのつながりもあります。
できるだけ周囲に迷惑をかけず、自分自身も納得できる形で退職したいと思っています。
長く勤めてきた会社を55歳で辞める。
文字にすると簡単ですが、実際にはかなり大きな決断です。
退職後の「1日」を考えておく
意外と重要だと思っているのが、退職後の生活です。
会社を辞めれば、毎日の通勤も仕事もなくなります。
最初のうちは自由になったことが楽しくても、何もすることがなければ、時間を持て余す可能性があります。
以前は、
「会社を辞めれば自由になれる」
ということばかり考えていました。
しかし最近は、
自由になった後、その時間をどう使うのか
の方が重要なのではないかと思うようになりました。
今のところ考えているのは、
ブログを書くこと。
運動を続けること。
ゴルフや登山を楽しむこと。
そして、会社員以外の方法で少しでも収入を得られないか挑戦することです。
退職後すぐに大きな収入を得ようとは考えていません。
ただ、毎日何となく時間を過ごすだけにはしたくありません。
もし会社を辞めたとしたら、退職後の最初の朝、私は何をするのか。
そこまで具体的に想像しておく必要があると思っています。
7か月後に必ず辞める必要はない
ここまで退職準備について書いてきましたが、一つ忘れないようにしたいことがあります。
それは、
その時期になったからといって、必ず会社を辞めなければならないわけではない
ということです。
今後7か月の間に、資産状況が大きく変わるかもしれません。
仕事の環境が変わるかもしれません。
私自身の気持ちも変わる可能性があります。
もし「もう少し会社員を続けてもいい」と思えるようになれば、退職を延期する選択もあります。
経済面だけを考えれば、働き続ける方が安全です。
だからこそ、
「働き続けるメリットも理解した上で、それでも辞めたいのか」
を考えておきたいと思っています。
逆に、7か月後も辞めたい気持ちが変わらず、お金や生活の準備もできていれば、そのときは会社を辞めるという選択もできます。
退職日を決めることよりも、その日までに「何が分かれば自分は判断できるのか」を明確にしておくことの方が大切なのかもしれません。
退職準備とは、辞めるためだけの準備ではない
55歳で退職すると仮定すると、あと約7か月。
以前は、この期間を資産を増やすための時間だと考えていました。
しかし今は、資産や生活費を確認するだけでなく、会社を辞めた後の生活まで含めて、不確定なものを一つずつ減らしていく期間だと考えています。
退職準備とは、会社を辞めるためだけの準備ではありません。
会社を辞めても大丈夫だと思える状態を作るための準備なのだと思います。
最後は、
「辞めるにしても、続けるにしても、自分で納得して決めた」
と思える状態で結論を出したいと思っています。
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