私は現在54歳。34年間勤めてきた会社を休職中で、早期退職を考えています。
2026年9月末時点の金融資産は5,653万円。一方、住宅ローンは7,000万円超で、完済予定は80歳です。
現在の年収は約1,100万円。
経済的なことだけを考えれば、働き続ける方が安全でしょう。
それでも、残りの人生を考えると、自分の時間を大切にしたいと思うようになりました。
金融資産5,700万円で、住宅ローンを返済しながら早期退職できるのか。
退職金や年金、退職後の収入も含め、実際の数字で資金計画を考えてみました。
※2026年10月時点の試算です。退職時期や将来の運用利回りなどには仮定が含まれています。
現在の金融資産は約5,700万円
2026年9月末時点の金融資産は以下の通りです。
| 資産 | 金額 |
|---|---|
| 投資信託（オルカン） | 約4,957万円 |
| 現金 | 約695万円 |
| 合計 | 約5,653万円 |
※端数処理により合計額に差があります。
投資信託は、eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）のみです。
50歳から本格的に投資を始め、資産形成を続けてきました。
これまでは給料から生活費を支払い、余ったお金を投資に回してきました。
退職すれば、その給料がなくなります。
今後は「資産を増やす生活」から、「資産を使いながら生活する」ことを考えなければなりません。
関連記事：【2026年9月】資産状況を公開｜総資産5,653万円、前月比140万円減
退職後の生活費は月45万円
退職後の生活費は、月45万円、年間540万円を目標にしています。
最も大きいのが住宅費です。
| 住宅関連費用 | 月額 |
|---|---|
| 住宅ローン | 約23万円 |
| 管理費・修繕積立金 | 約2.7万円 |
| 固定資産税（月割り） | 約1.1万円 |
| 合計 | 約26.8万円 |
生活費の約6割が住宅費になります。
住宅費が高いことは理解していますが、今のマンションを売却する予定はありません。
駅から近く、車がなくても生活できる環境が気に入っているからです。
2026年9月には車を手放しました。
これだけで駐車場代が月3万円、年間36万円の削減になります。
退職後は、何でも我慢して節約する生活を送りたいわけではありません。
生活の満足度を落とさず、必要のない支出を減らしていきたいと考えています。
退職金を含めた生活原資は約6,300万円
退職金は900万円弱を見込んでいます。
今回の資金計画では、計算をわかりやすくするため、900万円として試算します。
退職後は住民税や社会保険料などの負担もあるため、250万円程度を別に確保する予定です。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 現在の金融資産 | 5,653万円 |
| 退職金（試算用の概算額） | ＋900万円 |
| 税金・社会保険料等の準備金 | −250万円 |
| 試算上の生活原資 | 6,303万円 |
生活原資は約6,300万円になります。
実際の金額は、退職金の受取額や退職時期によって変わります。
また、250万円は退職直後の税金や社会保険料に備えるためのお金です。
今回の計算では生活原資から差し引いていますが、年間生活費540万円と重複しないよう、実際の負担額を確認していく必要があります。
退職後も税金や社会保険料の負担は続くため、生活費の見直しとあわせて考える予定です。
もう一つ、退職一時金とは別に、企業型DC（確定拠出年金）が220万円弱あります。
この企業型DCは、現在の金融資産5,653万円には含まれていません。
企業型DCは原則60歳まで引き出せないため、今回の生活原資には加えず、別枠で管理します。
退職後はiDeCoへの移換を予定しています。
受給開始年齢は加入期間などによって異なりますが、60歳以降の老後資金として活用するつもりです。
無収入で早期退職したら資産は何年持つ？
年間生活費は540万円。
運用益も年金も考慮せず、単純に取り崩した場合は、
6,303万円 ÷ 540万円 ＝ 約11.7年
約12年弱で資金が尽きる計算です。
金融資産が6,000万円以上あっても、無収入で生活し続けるのは簡単ではありません。
ここで考慮したいのが年金です。
私は60歳からの年金受給も検討しています。
仮に60歳から手取り月12万円、年間144万円を受給できれば、
540万円 − 144万円 ＝ 年間396万円
60歳以降は、毎年396万円を金融資産から取り崩すことになります。
60歳からの年金受給は繰上げ受給です。
私の年齢では、65歳開始と比較して年金額が24％減額され、その減額は生涯続きます。
今回の手取り月12万円は仮定であり、実際の受給見込額は今後確認する必要があります。
また、65歳まで受給を待てば年金額は増えますが、その間は金融資産から生活費を取り崩すことになります。
60歳から受け取るのがよいのか、65歳まで待つのがよいのか。
今後は両方を比較して判断したいと思っています。
【資産シミュレーション】80歳まで生活できるのか
将来の資産推移を計算してみました。
今回の条件は以下の通りです。
- 現在54歳のため、54歳で退職したと仮定し、生活原資6,303万円から試算を開始
- 60歳までは年間540万円を取り崩す
- 60歳以降は年金を差し引き、年間396万円を取り崩す
- 運用利回りは年0％・3％・5％
- 生活費は各年末に取り崩す
| 年齢 | 年0％ | 年3％ | 年5％ |
|---|---|---|---|
| 54歳（開始時） | 6,303万円 | 6,303万円 | 6,303万円 |
| 60歳 | 3,063万円 | 4,033万円 | 4,774万円 |
| 65歳 | 1,083万円 | 2,573万円 | 3,904万円 |
| 70歳 | 資金不足 | 881万円 | 2,795万円 |
| 75歳 | 資金不足 | 資金不足 | 1,379万円 |
| 80歳 | 資金不足 | 資金不足 | 資金不足 |
※60歳時点の残高は、54歳から6年間の運用と取り崩しを反映しています。資産全体が毎年一定の利回りで運用される単純計算です。実際には生活費用の現金も保有するため、資産全体が同じ利回りで増えるわけではありません。インフレ、運用時の税金、臨時支出などは考慮していません。なお、このシミュレーションには企業型DCの220万円弱を含めていません。原則60歳以降に受け取れる資産ですが、受取時期や税金などが未確定のため、今回は計算から除外しています。
年3％で運用できても、70歳時点の資産は約881万円。
年5％でも80歳まで持たない計算になりました。
実際の株式市場は、毎年安定して上昇するわけではありません。
同じ平均利回りでも、退職直後に暴落する場合と、退職から何年も経って暴落する場合では、資産の減り方が変わります。
特に退職直後は、資産を取り崩しながら運用するため、暴落の影響が大きくなる可能性があります。
一方、住宅ローンを80歳で完済すれば、現在の返済額で月約23万円、年間約276万円の支出が減ります。
もちろん、年齢を重ねることで医療費や介護費用が増える可能性もあるでしょう。
今後は住宅ローン完済後の支出も含め、90歳までの資金計画を考えていきたいと思います。
今回の結果を見て感じたのは、金融資産6,000万円以上あっても、完全リタイアは簡単ではないということです。
月10万円働けば資金計画はどう変わる？
私は退職後、完全に働かないつもりではありません。
理想は週3日以内、1日5時間以内。
自分の時間を優先できる働き方です。
そこで、退職後も収入を得る場合について計算してみました。
運用利回りを年3％とし、70歳時点の資産を比較します。
| 毎月の手取り収入 | 70歳時点の資産 |
|---|---|
| 0万円 | 約881万円 |
| 10万円 | 約3,299万円 |
| 15万円 | 約4,509万円 |
※54歳から70歳まで同額の手取り収入が続き、60歳以降は年金も受給する仮定です。収入分だけ生活費の取り崩しが減るものとして計算しています。
月10万円の手取り収入があれば、70歳時点で約2,400万円の差が生まれます。
これは16年間働き続けた場合の結果なので、実際には60歳や65歳で仕事を辞める可能性もあります。
希望する条件で仕事が見つかるとも限りません。
それでも、毎月10万円の収入が資産寿命に与える影響は想像以上でした。
これまでと同じ年収1,100万円を維持する必要はありません。
自分に必要な収入だけを得る働き方でもいい。
完全リタイアにこだわらなければ、早期退職の選択肢は広がると感じています。
関連記事：54歳、退職後はどう働く？年収1,100万円より自由な時間を選びたい
退職直後の暴落に備えて現金を確保する
現在、約4,957万円をオルカンで運用しています。
仮に30％下落すれば約1,487万円、50％下落すれば約2,479万円の評価額が減少します。
退職後に避けたいのは、株価が大きく下がっているときに、生活費のために投資信託を売却することです。
そのため、生活費2〜3年分の現金を確保したいと考えています。
| 生活費 | 必要な現金 |
|---|---|
| 2年分 | 1,080万円 |
| 3年分 | 1,620万円 |
現在の現金約695万円に、退職金900万円を加え、税金や社会保険料の準備金250万円を差し引くと、試算上の現金は約1,345万円になります。
年間生活費540万円で計算すると、約2年半分です。
これだけあれば、暴落時に投資信託を売らず、現金で生活する選択肢を持てます。
株価の低迷が長引けば、いずれ投資信託を取り崩す必要があるでしょう。
そのため、現金をどの程度残すのか、いつ投資信託を売却するのかも考えておきたいと思っています。
現金を多く持てば、運用によって資産を増やす機会は減るかもしれません。
それでも退職後は、資産を最大限増やすことより、安心して生活できることを優先したいと考えています。
住宅ローン7,000万円超をどう考えるか
住宅ローンは毎月約23万円で、完済予定は80歳。
しかも変動金利です。
現在は低い金利で借りていますが、将来の金利上昇によって返済負担が増える可能性があります。
月々の返済額が1万円増えるだけでも、年間12万円の負担増です。
給料がなくなる退職後は、こうした支出の増加も無視できません。
一方、私は今のところ積極的な繰上返済を考えていません。
理由は、手元の生活資金を確保しておきたいからです。
繰上返済すれば利息を減らせますが、その分だけ自由に使える現金も減ります。
住宅ローン金利と資産運用の期待リターンを比較しながら、今後の状況に応じて判断していく予定です。
運用益が必ず住宅ローン金利を上回る保証はありませんし、今回の資産シミュレーションにも金利上昇による返済額の増加は織り込んでいません。
住宅ローン7,000万円超という負担が大きいことに変わりはありません。
退職後の資金計画で、最も慎重に考える必要がある部分だと思っています。
関連記事：住宅ローン7,000万円超、完済80歳。それでも55歳で退職を考えている
それでも私が早期退職を考える理由
今回のシミュレーションでは、決して余裕のある結果にはなりませんでした。
現在の年収1,100万円を維持できれば、経済的にはその方が安全でしょう。
それでも私は、今までと同じ働き方を続けたいとは思えなくなりました。
34年間働き、収入にも恵まれました。
会社には感謝しています。
以前は仕事が楽しく、趣味のように感じていた時期もあります。
ところが、いつの間にか仕事が楽しみではなく、義務のように感じられるようになりました。
そして現在は、体調を崩して休職しています。
会社から離れ、自分の時間を持てるようになって気づいたことがあります。
自分が本当にやりたかったことは、仕事以外にもたくさんあったということです。
資産形成は、お金を増やすこと自体が目的ではありません。
そのお金を使って、どう生きるかが大切なのだと思います。
お金は後から増やせる可能性がありますが、過ぎた時間は取り戻せません。
だからこそ、残りの人生はもう少し自分の時間を大切にしたい。
それが、私が早期退職を考えている理由です。
まとめ｜金融資産5,700万円で早期退職はできるのか
金融資産約5,700万円、住宅ローン7,000万円超という条件で、退職後の資金計画を整理しました。
今回の試算でわかったことは、次の通りです。
- 年間540万円の生活費では、今回の試算条件で完全リタイアを続けるのは厳しい
- 月10万円程度の収入でも、資産寿命は大きく変わる
- 暴落時に備えた現金確保が重要
- 住宅ローンの金利上昇や物価上昇への備えも必要
私の場合、資産だけで一生安心して暮らせる状況ではありません。
だからといって、今までと同じ働き方を続ける必要があるとも思っていません。
生活費を見直し、必要なら少し働き、資産を計画的に取り崩す。
そんな生活を目指したいと考えています。
退職はまだ正式に決まっていません。
今後の状況によって資金計画も変わるでしょう。
その過程も、このブログで公開していくつもりです。
これまでは、お金を増やすために一生懸命働いてきました。
これからは、貯めてきたお金を使いながら、自分の時間を大切にしたい。
そのために、無理のない資金計画を考えながら、これからの働き方を決めていこうと思います。
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