※この記事を書いた当初は、56歳での退職を前提に必要資産を考えていました。現在は55歳での退職も具体的に検討しています。
この記事を書いた当時、私は「56歳で会社を辞めたい」と考えていました。
ただ、住宅ローンが残っているうえ、退職後は給与収入もなくなります。
そこで、自分の生活費や住宅ローン、年金までの期間をもとに、必要な資産を整理してみました。
結論から言うと、当時の私が56歳退職の目安として考えていたのは、金融資産8,000万円前後です。
内訳は、
- 投資信託：約6,000万円
- 現金：約2,000万円
- 合計：約8,000万円
です。
月45万円の生活費や住宅ローン、相場下落への備えまで考えたうえで、当時は8,000万円前後を一つの目安にしていました。
退職後の生活費、住宅ローンの有無、年金を受け取るまでの期間、退職後に働くかどうかでも必要額は変わります。
大切なのは、「いくらあれば安心か」という数字だけを見るのではなく、自分の場合は何にいくら必要なのかを分けて考えることだと思っています。
では、なぜ8,000万円なのか。順番に整理していきます。
そもそも、なぜ収入に大きな不満がない中で退職を考えるようになったのかについては、「収入に不満はない。それでも会社を辞めたい理由」で書いています。
月45万円なら年間540万円必要
退職後の生活費として、現在目標にしているのが月45万円です。
年間では540万円、56歳から60歳までの4年間なら単純計算で2,160万円になります。
ただし、家電の買い替えや住宅設備の修理などの臨時支出や、退職後の税金・社会保険料は別に考える必要があります。
退職した翌年に必要になる住民税や健康保険、年金については、「年内に退職したら、翌年はいくら必要？住民税・健康保険・年金を試算してみた」で整理しています。
実際に月45万円で生活できるのかについては、「月45万円で生活できるか？2026年7月の支出を公開【確定版】」で検証しています。
現金2,000万円を持つ理由
退職後も、投資信託をすべて売却するつもりはありません。
基本的には、資産の多くをオルカンで運用しながら生活する予定です。
ただし、相場が大きく下落したときに投資信託を売るのは避けたい。
そのため、ある程度まとまった現金を持っておきたいと考えています。
資産全体の20％程度を現金で持つことを一つの目安にしています。
ただ、20％という数字そのものが重要なのではありません。
私が重視しているのは、相場が大きく下がったときでも、慌てて投資信託を売らずに生活できるだけの現金を持っておくことです。
必要な現金額は、毎月の生活費や年金を受け取るまでの期間によっても変わります。
8,000万円なら20％で約1,600万円ですが、当時は少し余裕を見て2,000万円程度を考えていました。
60歳以降は年金で負担が減る
私の場合、60歳から年金を繰上げ受給することも選択肢として考えています。
現時点では、60歳から繰上げ受給した場合に手取り月12万円程度になる想定で考えています。
生活費を年間540万円とすると、単純計算では、
540万円－144万円＝396万円
を資産から補うことになります。
年金が入る前と比べると、資産から取り崩す金額はかなり減ります。
そのため、私が8,000万円を一つの目安にしていた理由の一つは、56歳から60歳までの無収入期間を現金と運用資産でどう乗り切るかという点でした。
最大の問題は住宅ローン
私の場合、退職後の家計で一番大きい固定費が住宅ローンです。
毎月20万円を超える返済が続くため、56歳で退職できるかどうかは、資産額だけでなく、住宅ローンを払いながら月45万円前後で生活できるかに大きく左右されます。
今の住まいには満足しているため、現時点では売却を前提にせず、住宅ローンを払い続ける条件で退職資金を考えています。
運用益を当てにしすぎない
退職後も投資を続ける以上、運用益には期待しています。
ただ、毎年一定の利益が出るとは限りません。
大きく上がる年もあれば、20％以上下落する年もあるかもしれません。
私自身、平均利回りだけを見て「資産はこれくらい持つだろう」と考えるのは危険だと思っています。
むしろ、運用成績が悪い時期が続いても生活できるか。
そのために、普段の生活費だけでなく、税金・社会保険料や臨時支出も含めて、余裕を持った資金計画を考えておく必要があります。
当時考えていた56歳退職の条件
当時、56歳で退職する条件を次のように考えていました。
- 金融資産8,000万円前後
- 現金を1,600万〜2,000万円程度確保する
- 月45万円前後で生活できる
- 住宅ローンを払いながら資産が長期的に持つ
- 相場下落時でも数年間は投資信託を無理に売らなくて済む
- ブログ収入はゼロとして計算する
ブログから収入が得られればもちろん助かります。
ただ、退職計画を立てる段階では、収入がない前提で考えておいた方が安全です。
その後、退職時期を前倒しして考えるようになり、現在の準備については「55歳で退職するなら、あと7か月で何を準備するか」で整理しています。
まとめ｜8,000万円は「安心できる金額」ではなく「退職を検討できる金額」
56歳で退職するには、いくら必要なのか。
この記事を書いた当時の私の場合、8,000万円前後が一つの目安だと考えていました。
ただし、8,000万円あれば何も心配せずに暮らせる、という意味ではありません。
生活費や現金、住宅ローンへの備えが整って、初めて56歳での退職が現実的になると考えていました。
退職に必要な資産額は、生活費、年金までの期間、住宅ローン、税金・社会保険料、相場下落時に使える現金などを分けて考えると見えやすくなります。
「退職するにはいくら必要なのか」という大きな不安も、こうして分けて考えると、確認できる問題に変わっていきます。
だから私にとって8,000万円は、
「安心して一生暮らせる金額」ではなく、「退職を本気で検討できる金額」
という位置づけです。
この記事を書いた当時は56歳退職を前提に8,000万円を一つの目安としていましたが、その後は、退職時期を55歳まで前倒しできないか検討するようになりました。
現在の資産状況で55歳退職が可能なのかについては、「資産7,100万円あっても、退職を決めきれない」で整理しています。
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