私は現在54歳です。
会社員として働いていますが、最近は「56歳で退職できないだろうか」と真剣に考えるようになりました。
定年まで働けば、お金の面では安心できると思います。
しかし、残りの人生を考えると、元気に動ける時間をすべて仕事に使うのではなく、ゴルフや登山など、自分の好きなことにも時間を使いたいと思うようになりました。
一方で、退職したあとにお金が足りなくなり、「辞めなければよかった」と後悔するのは避けたいところです。
そこで今回は、私が56歳で退職するためには、いくらくらいの資産が必要なのかを考えてみました。
現在の資産状況
現在の金融資産は、おおよそ次のとおりです。
- 投資信託：約5,000万円
- 現金：約640万円
- 金融資産合計：約5,640万円
- 56歳で退職した場合の退職金見込み：約900万円
現時点の金融資産と退職金を合計すると、約6,500万円です。
ただし、私は約7,000万円の住宅ローンを抱えています。
住宅ローンは資産とは別に毎月返済していく必要があるため、金融資産が6,500万円あるからといって、余裕があるとは考えていません。
むしろ、住宅ローンの返済が続くことが、早期退職を考えるうえで最大の問題です。
退職後の生活費は月50万円
現在の生活費や住宅ローン、管理費、光熱費などを考えると、退職後も月50万円程度は必要になりそうです。
年間では600万円です。
生活費を月45万円程度まで下げられれば、資産の減り方はかなり緩やかになります。
しかし、最初から無理な節約を前提に計算すると、退職後の計画が崩れる可能性があります。
そのため、今回は少し余裕を持たせて、月50万円で考えることにしました。
56歳から60歳までに必要な金額
56歳で退職すると、60歳までの4年間は年金収入がありません。
生活費が月50万円の場合、4年間で必要になる金額は次のとおりです。
50万円×12か月×4年間＝2,400万円
単純計算でも、60歳になるまでに2,400万円を使うことになります。
さらに、退職した翌年には、会社員時代の収入を基準にした住民税がかかります。
健康保険料や国民年金保険料も、自分で支払わなければなりません。
そのため、実際には2,400万円より多くのお金が必要になります。
特に、退職直後の税金や社会保険料については、生活費とは別に現金を準備しておく必要がありそうです。
60歳以降も資産の取り崩しが続く
私の年金見込み額は、60歳以降で手取り月12万円程度です。
生活費が月50万円なら、年金を受け取ったあとも毎月38万円が不足します。
年間では456万円です。
つまり、60歳以降も毎年400万円以上を資産から取り崩す必要があります。
投資信託を運用しながら取り崩せば、運用益によって資産の減少を抑えられる可能性はあります。
しかし、毎年安定して利益が出るわけではありません。
特に怖いのは、退職した直後に株価が大きく下落することです。
株価が下がっている時期に生活費のために投資信託を売ると、資産の回復が遅くなります。
そのため、退職後は運用利回りだけでなく、暴落時にどう生活するかも考えておかなければなりません。
8,000万円あれば退職できるのか
これまで何度か計算した結果、56歳で退職するなら、最低でも8,000万円程度は必要ではないかと考えるようになりました。
ただし、8,000万円あれば安心というわけではありません。
生活費が年間600万円なら、8,000万円に対して年間7.5％を使う計算になります。
60歳から年金を受け取ったとしても、年間456万円を取り崩すため、資産に対する負担は小さくありません。
投資信託の運用が順調に進めば、資産を長く維持できる可能性があります。
一方で、株価の低迷が続いたり、住宅ローン金利が上昇したりすると、想定より早く資産が減ることも考えられます。
そのため、8,000万円は「安心して退職できる金額」というより、「退職を検討し始められる最低ライン」だと思っています。
理想は9,000万円以上
現在の私の目標は、56歳時点で金融資産9,000万円です。
9,000万円あっても、一生安泰とは言えません。
ただし、8,000万円と比べると、1,000万円の余裕があります。
生活費が月50万円なら、1,000万円は約1年8か月分に相当します。
この余裕があれば、退職直後に株価が暴落しても、投資信託をすぐに売らずに済む可能性が高くなります。
住宅ローン金利の上昇や、マンションの管理費・修繕積立金の値上げ、医療費などにも対応しやすくなります。
ただ、現在の金融資産は約5,640万円です。
退職金を含めても約6,500万円なので、残り2年で9,000万円に到達するのは、かなり難しいと思っています。
相場が大きく上昇すれば届く可能性はありますが、それを前提に退職計画を立てるのは危険です。
退職までに現金比率を20％にする
現在の資産は、投資信託の割合が高くなっています。
資産を増やす段階では投資信託の割合が高くてもよいと思いますが、退職後は毎月の生活費を資産から出すことになります。
生活費まで株価に左右される状態は避けたいところです。
そのため、退職までの2年間で、総金融資産に占める現金比率を20％程度まで増やしたいと考えています。
仮に金融資産が8,000万円なら、現金20％は1,600万円です。
生活費が月50万円なら、約2年8か月分になります。
これだけの現金があれば、株価が大きく下落しても、しばらくは投資信託を売らずに生活できます。
一方で、現金を増やし過ぎると、資産全体の運用効率が下がります。
そのため、現在のところは、現金20％、投資信託80％程度が自分には合っているのではないかと考えています。
支出を月5万円下げる効果は大きい
56歳での退職を現実的にするには、資産を増やすだけでなく、生活費を下げることも必要です。
月50万円の生活費を45万円に下げられれば、年間60万円の削減になります。
10年間では600万円、20年間では1,200万円です。
投資で利益を増やすことには不確実性がありますが、支出を下げる効果は確実です。
ただし、退職後にゴルフや旅行をすべて我慢するような生活はしたくありません。
せっかく自由な時間を手に入れても、何も楽しめなければ退職する意味が薄れてしまいます。
無駄な固定費は減らしながら、使いたいところには使える生活を目指したいと思います。
現時点で考えている退職条件
現在、私が56歳で退職するために必要だと考えている条件は、次のとおりです。
- 金融資産が最低8,000万円、できれば9,000万円以上ある
- 現金を総金融資産の20％程度確保する
- 生活費を月50万円以内に抑える
- 退職直後の税金と社会保険料を現金で準備する
- 株価暴落時に投資信託を売らずに済むようにする
- 住宅ローン金利の上昇を想定しておく
これらの条件を考えると、56歳で完全に退職するのは簡単ではありません。
特に、約7,000万円の住宅ローンを抱えながら、生活費月50万円で無収入になることは、かなり慎重に判断する必要があります。
まとめ
56歳で退職するために必要な金額を考えた結果、私の場合は最低8,000万円、理想は9,000万円以上という結論になりました。
現在の金融資産は約5,640万円です。
退職金約900万円を加えても約6,500万円なので、目標まではまだ距離があります。
また、約7,000万円の住宅ローンが残っているため、資産額だけを見て退職を決めることはできません。
結局、必要な金額は、生活費や住宅費、年金額によって大きく変わります。
住宅ローンがなく、生活費が月30万円程度であれば、もっと少ない資産でも退職できるでしょう。
反対に、私のように住宅ローンと生活費が大きい場合は、8,000万円あっても余裕があるとは言えません。
56歳まで、あと約2年です。
この2年間で現金を増やし、支出を見直しながら、本当に退職できる状態なのかを判断していきたいと思います。
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